フルオンライン大学が拓く教職員と学生の共創：教育システム変革の推進力となる新たな関係性
フルオンライン環境が促す、教職員と学生の新たな「共創」関係
少子化に伴う学生数の減少、教育の質向上への社会からの要請、そしてデジタルトランスフォーメーション（DX）の波は、大学教育システム全体に変革を迫っています。特にフルオンライン大学の台頭は、従来のキャンパスを基盤とした教育モデルに根本的な見直しを促しており、教育のあり方だけでなく、大学という組織自体の構造や文化にも影響を与え始めています。
伝統的な大学教育においては、教員が教育コンテンツを提供し、学生がそれを受容するという、比較的固定化された関係性が中心でした。もちろん、ゼミや研究室といった場での密な交流はありましたが、教育システム全体の設計や運用において、学生が主体的な役割を果たす機会は限定的であったと言えるでしょう。
しかし、フルオンライン大学の環境は、この関係性に新たな可能性をもたらしています。物理的な距離や時間の制約が緩和され、多様なオンラインツールが活用されることで、教職員と学生がよりフラットな立場でコミュニケーションを取り、共に教育を作り上げていく「共創」という概念が現実味を帯びてきました。この共創こそが、これからの教育システム変革を推進する重要な原動力となり得ると考えられます。
なぜフルオンライン環境で「共創」が進むのか
フルオンライン環境が教職員と学生の共創を促進する背景には、いくつかの要因があります。
まず、地理的な制約がないため、学生は国内外のどこからでもアクセスでき、多様なバックグラウンドを持つ人々が集まります。この多様性は、教育システムに対する多角的な視点や革新的なアイデアをもたらす土壌となります。
次に、LMS（学習管理システム）、オンライン会議ツール、コラボレーションツール（ドキュメント共有、ホワイトボード機能など）、非同期コミュニケーションツール（掲示板、チャット）といった多機能なデジタルツールの存在です。これらのツールは、単に知識を伝達するだけでなく、共同作業、ブレインストーミング、リアルタイムまたは非同期での意見交換を容易にします。例えば、学生はLMS上でコースの改善点を提案したり、オンラインホワイトボードで教職員や他の学生とアイデアを共有したりすることが可能です。匿名での意見投稿機能があれば、心理的なハードルを下げ、率直なフィードバックを促すこともできるかもしれません。
また、フルオンライン環境における学習は、学生自身による主体的な時間管理や学習計画の構築がより求められます。この主体性が、自身の学習体験をより良くしたい、教育環境を共に作りたいというモチベーションに繋がりやすいと考えられます。
「共創」が教育システムにもたらす具体的な変革
教職員と学生の共創は、教育システムの様々な側面に変革をもたらす可能性を秘めています。
1. 教育課程・プログラム開発への学生参画
学生は教育サービスの「受け手」であると同時に、その有効性を最もよく知る存在です。共創的なアプローチを取り入れることで、教育課程や個別のプログラム設計段階から学生のニーズや学びの実態に関するフィードバックを収集し、それを迅速に反映させることが可能になります。例えば、パイロットコースの実施段階で学生モニターから継続的に意見を募り、次のセメスターに向けて内容や進め方を改善するといった取り組みが考えられます。これにより、市場や社会のニーズ、そして学生の実際の学習状況により即した、柔軟で質の高いプログラムを開発しやすくなります。
2. 教育方法論の進化と多様化
学生は、特定のトピックについて教職員と共に深掘りするプロジェクトベースの学習（PBL）や探究学習において、単なる参加者ではなく、研究テーマの選定、調査方法の立案、成果発表の方法までを共同で検討するパートナーとなり得ます。また、学生がオンラインツールを活用した新しい学習アクティビティ（例：学生主導のオンラインワークショップ、学生が作成した解説動画の共有）を提案し、それをコース運営に取り入れるといった試みも生まれるでしょう。これは、画一的ではない、学生の主体性を引き出す多様な教育方法論の発展に繋がります。
3. 学修支援・環境整備の最適化
学生の学習体験を向上させるためには、学修コンテンツだけでなく、それを支える技術環境やサポート体制も重要です。共創的なアプローチでは、学生がLMSの使いやすさ、オンラインサポートの効果、必要なデジタルツールなどについて具体的に提案し、その改善に直接的に関わることができます。学生が自身の経験に基づいて考案した学修グループの運営方法や、オンラインでの効果的な質問方法といったナレッジを、大学全体で共有し活用することも、学生の貢献による学修支援強化の一例です。
4. 大学運営・ガバナンスへの新しい風
伝統的な大学運営は、往々にして教職員主体、あるいは一部の代表者による会議体中心で行われます。しかし、フルオンライン環境下での共創は、学生がより気軽に、かつ多様な形で大学運営に関わる道を開きます。例えば、特定の改善プロジェクトに関するオンラインアンケートの実施、学生ワーキンググループによる提案活動、さらには大学の戦略策定プロセスの一部への学生代表の参加などが考えられます。これは、意思決定プロセスに多様な視点を取り入れ、より実効性の高い、そして関係者の納得感を得やすい運営体制の構築に寄与する可能性があります。組織文化としても、ボトムアップの意見を尊重し、変化に強い、風通しの良いものへの変革が期待できます。
5. 教職員の役割変容と意識改革
学生との共創は、教職員に一方的な知識伝達者から、学生の学びをサポートするファシリテーターやメンター、そして何よりも学生と共に新しい教育のあり方を模索する「学習者」としての役割を促します。学生からの鋭い質問や新しいアイデアは、教職員自身の専門性や教育実践に対する刺激となり、継続的な専門性開発（FD）の機会ともなります。このような意識改革は、教育システム全体の質を底上げするために不可欠です。
「共創」推進の課題と乗り越えるための視点
教職員と学生の共創は多くの可能性を秘めている一方で、その実現にはいくつかの課題が存在します。
最大の課題の一つは、関係者、特に教職員側の意識改革かもしれません。長年の慣習や「教える側／教えられる側」という固定観念から脱却し、学生を対等なパートナーとして迎え入れるマインドセットの醸成が必要です。これには、共創の成功事例の共有、教職員向けのワークショップ開催、そして共創的な取り組みを評価システムに組み込むなどの支援策が有効です。
また、共創活動には時間とリソースが必要です。学生からのフィードバックを収集し、議論し、意思決定プロセスに反映させるための仕組みづくり、そしてそれに携わる教職員や職員のための時間的・人的リソースの確保が求められます。効率的なオンラインツールの活用、明確な役割分担、そして必要に応じて専門のコーディネーターやチームを配置することも検討に値します。
評価とアカウンタビリティも重要な課題です。共創活動への貢献度をどのように評価するのか、プロジェクトにおける責任範囲をどう明確にするのかなど、事前に明確なガイドラインや合意形成プロセスを設けることが不可欠です。
技術的な課題としては、全ての関係者がスムーズにオンラインツールを活用できるためのデジタルリテラシー向上の支援や、安定した技術環境の提供が挙げられます。学生だけでなく、教職員に対する継続的な研修やサポート体制の構築が重要となります。
これらの課題を乗り越えるためには、大学の意思決定層が「共創」を単なる流行ではなく、教育システム変革のための重要な戦略として位置づけ、必要なビジョンを示し、組織全体として支援していく姿勢が不可欠です。
事例に見る「共創」の可能性
国内外の大学では、形は様々ながら教職員と学生の共創的な取り組みが進められています。例えば、北米のある主要オンライン大学では、学習コンテンツの改善や新しいオンラインツールの導入に際し、学生諮問委員会（Student Advisory Board）を設置し、定期的に意見交換を行っています。彼らの具体的な提案は、コースのナビゲーションの改善や、特定の学習課題に対する新しいサポートツールの導入に繋がっています。
また、ヨーロッパの大学では、学生がコース設計や評価方法の議論に参加する「Educational Partnership」プログラムが導入されている事例があります。ここでは、教職員と学生が対等な立場で話し合い、より学生の学びを深めるための方法論や評価基準について共同で提言を行います。これらの提言が、実際に大学全体のポリシーやガイドラインに影響を与えることもあります。
これらの事例は、学生を単なる受動的な学習者としてではなく、教育の質の向上やシステム改善のための active agent（積極的な主体）として捉えることの重要性を示唆しています。共創は、学生のエンゲージメントを高めるだけでなく、大学運営の透明性を高め、関係者間の信頼関係を醸成する効果も期待できます。
将来的な展望と大学への示唆
フルオンライン大学が拓く教職員と学生の共創は、高等教育全体における新しいあり方を提示しています。これは、単にオンライン授業の質を高めるだけでなく、大学が社会の変化に柔軟に対応し、多様な学習者のニーズに応え続け、持続的に発展していくための鍵となる概念です。
意思決定層にある皆様にとって、この共創の視点は、今後の大学運営戦略を考える上で非常に重要となります。学生を教育のパートナーとして位置づけ、彼らの声に耳を傾け、共に教育システムを作り上げていく文化を組織全体に醸成することが、未来を見据えた変革を成功させるための不可欠な要素となるでしょう。必要なリソースを投じ、教職員の意識改革を支援し、学生が安心して意見を表明し、貢献できる環境を整備することが、教育の質向上と大学の活性化に繋がる道と言えます。フルオンライン環境を最大限に活用し、教職員と学生が共に学び、創造するダイナミックな教育システムを築いていくことが、これからの大学に求められています。